デジタルマーケティングに関わっている方なら、ここ数年で「DMP」という言葉を一度は聞いたことがあると思いますが、

それが何の略なのか？どういう意味なのか？何ができるのか？

という問いに正確に答えられない方もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし、この「DMP」を正しく理解し、活用することで、デジタルマーケティングで抱える悩みを解決することができるかもしれません。

例えば「ネット広告の効果がなかなか上がらない・・・」「社内のデータを活用してマーケティング効果を高められないか・・・」といった悩みがある場合、それらは「DMP」の活用により解決へ一歩進めることができる可能性があります。

今後のデジタルマーケティングに不可欠な存在となる「DMP」について解説していきます！

DMPとは？

「DMP」は「Data Management Platform」の略で、インターネット上の、ユーザーの行動履歴や属性データ、広告配信データなど様々なデータを一元的に管理し、マーケティングに活用できるツールです。

ネット広告においては、DMPで生成したセグメントを広告配信プラットフォームに送信し、配信を行うことで、よりコンバージョンにつながりやすいユーザーへアプローチすることが期待できます。

広がりを見せるDMPの市場規模

矢野経済研究所の調査によると、日本国内のDMPの市場規模は2018年で107億円。2023年には325億円と、5年間でおよそ3倍になると予測されています。

調査では、将来の展望について「IoTの普及や5Gの登場などを背景に、ユーザー企業が扱うデータは今後急増する見通しで、データを統合・分析、活用するためのプラットフォームであるDMPの需要はますます高まる」と、さらなる成長を見込んでいます。

DMP導入のメリットは？

ではこの「DMP」を導入し、データを管理・活用することでどのようなメリットが得られるのでしょうか？

ネット広告を例に見てみると、

• DMPのデータを活用して配信セグメントを追加したことで、CPAを抑え、配信ボリュームを拡大させることができた
• DMPがもつデータにより生成されたセグメントに向け配信し、さらにそのセグメントに類似するユーザーにも配信したところ、CTR・CPCでリターゲティング配信を上回る成果を得ることができた

といった成功事例が挙げられます。

また、自社サイトへのアクセスデータや、広告の配信データなどにより顧客像を明確にし、広告配信にとどまらない、より効果的なマーケティング施策を実施することができます。

さらに、自社のみならず他社のデータも統合し分析することで、これまでアプローチしてこなかった領域にも、顧客となるターゲットを発見することもできます。

このように、DMPでデータを活用することで、既存顧客のコンバージョンアップから新規顧客の開拓までを目指すことができるのです。

「パブリックDMP」「プライベートDMP」それぞれの得意分野

そんなDMPですが、大きく分けて「パブリック」と「プライベート」の2種類に分かれています。

パブリックDMPとは

外部で保有する「ユーザー属性」や「行動履歴」などのデータを一元的に扱うことができるDMPです。

幅広いデータを扱うことで、新規顧客開拓に向けたマーケティング活動を進めるために活用することができます。

プライベートDMPとは

自社で保有する「顧客データ」「自社サイト・アプリの利用データ」「オンライン／オフラインでの購買履歴」などのデータを一元管理することができます。

自社データを一元的に管理し、顧客それぞれについて深く分析することで、既存顧客のアップセル・クロスセルに向けた施策の大きな助けとなります。

取り扱う3種のデータ

DMPで扱うデータは、そのデータを保有する主体により「1stパーティデータ」「2ndパーティデータ」「3rdパーティデータ」の3種類に分けられます。

【1stパーティデータ】

自社で保有するデータ。自社サイトへのアクセス履歴や行動履歴、顧客の購買履歴・属性データなどがこれにあたり、POSデータなどオフライン上での購買履歴も含まれます。

【2ndパーティデータ】

他企業などが展開しているデータ。1stパーティーデータのうち、不足しているデータを補うために使用します。

【3rdパーティデータ】

調査会社による統計データや、国や自治体が保有しているデータ（国勢調査や、人口推計など）を指します。膨大な量を特徴としていて、潜在顧客の開拓に向け活用することができます。

DMP導入時に注意したい「何のためのものなのか？」

メリットづくしのDMPですが、導入する前には「何のために使うものなのか？」という点は意識すべきです。

データ活用により成し遂げたいのは、「既存顧客のナーチャリング」なのか、「新規顧客の開拓」なのか、はたまたその両方なのか？という点を定義しておくことで、どういったデータが必要になってくるかが決まります。これまでにも触れていますが、既存顧客ナーチャリングには自社データが、新規顧客開拓には外部のデータが必要となります。

そのうえで、そもそも社内にデータはあるのか？それらは障害なく使えるようになっているのか？という点も整理しておくべきでしょう。データがあったとしても、それがすぐに活用できるようになっていなかったり（使えるようになるまで工数がかかったり）、部署によって権限がなかったりということもあります。

また、インターネット上の個人データの活用が進むと同時に、EUでは「GDPR」（General Data Protection Regulation＝一般データ保護規則）が施行され、日本においても個人情報保護法の改正案が閣議決定されるなど、その取り扱いの厳格化も進行しています。

ユーザーに対し不利益を与えないという観点から見ても、データを取り扱ううえではセキュリティを確保し、匿名化も適切に行うことは大前提といえるでしょう。

SupershipのDMP「Fortuna」

そして、弊社SupershipではパブリックDMP「Fortuna」（フォーチュナ）を提供しています。

「Fortuna」ロゴ

「Fortuna」は4.6億IDのデータが利用可能となっており「データの“量”と“質”」を最大の特徴としております。様々な業種のクライアントニーズに応えられる多様なデータを取り扱うことができます。
また、パブリックDMPに分類されていますが、社内データも統合し活用することができます。

ダッシュボードでは、属性（性別・年代）分析や興味関心、検索キーワードなどをご提供できるほか、Supershipと、グループ会社のDATUM STUDIOのデータサイエンティストによるさらにもう一歩踏み込んだ分析も可能です。

また、「LINE広告」にデータ連携が可能な国内で3社のみの認定パートナーとなっているなど、多様なプラットフォームと連携しており、マーケティング施策実行までを協力にサポートすることができます。

データ統合から分析・施策実行までシームレスに実現し、マーケティング活動を支援します

Fortunaについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください！

パブリックDMP「Fortuna」でLINE Ads Platformの効果を最大化！ #アドテック東京 セミナーレポート
https://supership.jp/magazine/seminar-report/2985/

データ活用でLAPの広告効果を最大化！トランスコスモス流Fortuna活用事例 #Supershipお客様事例
https://supership.jp/magazine/product/3428/

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