はじめに

デジタル広告市場では、Cookie規制やiOSでのIDFA（広告ID）取得制限などが進むにつれ、本来アプローチできるはずのユーザーへのリーチが難しくなるという課題が顕在化してきました。
そこで今注目されているのが、電話番号・メールアドレス（以下：電番メアド）を活用したターゲティング手法です。
本記事では、電番メアドターゲティングの重要性や、具体的な利用方法・ユースケースをわかりやすく解説します。

本題の前に：Supershipの簡単なご紹介

Supershipは、独自開発の広告配信基盤を核に、多様なデータと高度なテクノロジーを融合させることで、クライアントのビジネスの成長を最大限に促すデジタルマーケティングソリューションを提供しています。

KDDIがお客さまから第三者提供の同意を得た属性・利用情報（※）と国内有数の規模を誇る広告配信ログやデータパートナーが持つデータアセットを基盤に、TVer、ABEMA、Spotifyをはじめとするプレミアムメディアへの動画・音声広告に特化したソリューションを展開しています。「ScaleOut DSP」によるインストリーム配信技術と、DMP「Fortuna」を掛け合わせ、LINEやFacebookなど主要プラットフォームとの連携で高い広告効果を実現しています。
※誰の情報であるか分からない形式に加工しています。

広告市場におけるユーザーリーチの課題

なぜ取りこぼしが起こるのか？

長年、モバイル広告ID（RDID）やCookieを中心にターゲティング施策が行われてきました。しかし、近年は以下のような理由から、取りこぼしが発生しやすくなっています。

• デバイスやブラウザの多様化
  • スマホ・PC・タブレットなど複数端末を横断するユーザーを一意に捉えるのが困難。
• プライバシー保護の流れ
  • iOSでのIDFA取得非同意ユーザー増加や、ブラウザによる3rd Party（サードパーティ） Cookieブロックの影響で、従来の手法が機能しづらい。

参考：StatCounterのデータに基づきSupershipで作成（OSシェア、ブラウザシェア）

• ターゲットを設定しても、実際にはユーザーへリーチできていない
  • RDIDベースではリスト上は対象に入っているが、技術的制約やハッシュ変換の不一致などで、広告が表示されないケースも。
  • 補足：ここで未配信となっているユーザーの中には、実際に媒体へアクセスしているにもかかわらず、iOSの広告ID取得不可設定やブラウザによるCookieブロックなど、技術的制約により入札が行われず配信に至らないケースが含まれています。これが“取りこぼし”を生む要因の一つです。

ユーザーリーチ拡大のために実施できる施策

こうした「取りこぼし」を防ぎ、ユーザーリーチを増やすためには、以下3つの視点で施策を検討することが考えられます。

(1) 配信メディアの追加

• インクリメンタルリーチを意識し、複数メディアやSNSを活用
• 今まで接触できていなかったユーザー層へアプローチし、リーチ総数を増やす

(2) ターゲティングデータの追加・拡張

• 従来のRDIDに加え、別の識別子や属性情報を補完
• 拡張配信をすることでユーザーリーチの母数を物理的に増やす

(3) 広告運用の最適化

• 入札単価の調整、フリークエンシーキャップ（接触回数制限）、デリタゲ（除外ターゲティング）など運用面の調整
• リーチを広げつつ広告費の無駄打ちを防ぐ運用がポイント

ここで特に注目されているのが、(2) ターゲティングデータの追加・拡張のアプローチです。

中でも、Cookieや広告IDだけに頼る方法では、近年の規制強化に対応しきれない場面が増え、“識別子の多様化”が急務となっています。こうした状況から、従来の広告IDに加えて電話番号・メールアドレス（電番メアド）を活用することで、ターゲティングの精度を担保しながらユーザーリーチを増やす必要性が一段と高まってきました。

続いては、この「電番メアド」を用いたターゲティングがどのように効果を発揮するのかを具体的に解説します。

電番メアドでターゲティング配信する重要性

Cookieや広告IDが使えない環境が増える中、電話番号・メールアドレス（以下「電番メアド」）を軸としたターゲティングが改めて注目を集めています。実際にどのようなメリットがあるのか、主なポイントを見てみましょう。

1. デバイスやブラウザ制限の影響を受けにくい
   • iOSユーザーやCookieレス環境でも、電話番号やメールアドレスは活用できるため、安定的にユーザーを識別しやすい
2. プラットフォーム横断の統合的ユーザー理解
   • 同じ電話番号（またはメールアドレス）を使っていれば、複数ブラウザ・デバイスをまたいでも“同一ユーザー”として捉えられる
3. プライバシーに配慮したターゲティング
   • ユーザー同意に基づき、匿名化（ハッシュ化）された形式を保つ
   • 長期的・持続的な利用がしやすい手法

電番メアドを活用する際のポイント

電話番号・メールアドレスをターゲティングに活用するには、個人情報への配慮やデータ管理の面で、以下のような点に注意が必要です。

1. 個人情報への配慮とユーザー同意
   • 電番メアドは個人情報に該当するため、必ず第三者提供の同意を得る
   • 実際の配信はハッシュ化により、匿名化された形式で取り扱う
2. 既存配信とのハイブリッド運用
   • RDID・Cookieに加え、電番メアドでターゲットを補完することで、iOSやITP（SafariのCookie制限）などで漏れていたユーザーへのリーチが可能
   • ユーザー利用率が高いメールアドレスや電話番号リストの方が媒体シンク率が高まる
3. データ鮮度・正確性の維持
   • 使われなくなった古い電番メアドが多いと媒体ユーザーとのシンク率が下がるため、定期的なリストアップデートやクリーニングが重要

なお、キャリアデータ由来の（電話番号・メールアドレス）を用いる場合、KDDIがお客さまから第三者提供の同意を得た情報を活用することで、正確性と安全性を両立できる点も大きな特徴です。

電番メアドのデータ活用におけるユースケース

では、実際に電番メアドを活用することで、どのようなシーンで効果を発揮するのでしょうか。ここでは、代表的な2つのユースケースをご紹介します。

ケース①：既存ターゲティングのリーチ補完

• RDIDベースで漏れているユーザーを電番メアドで補完
• iOSやITP（SafariのCookie制限）などに縛られず、追加リーチを確保

ケース②：自社顧客を活用した効率的なリマーケティング

• 既存顧客を除外し、新規顧客向けの広告配信に予算を集中
• 以前高額商材を購入したユーザーのみを再ターゲットするなど、ピンポイントな施策も可能

Supershipが活用する電番メアドの特徴

最後に、Supershipが保有する電番メアドの強みや特徴について解説します。

1. 高品質なファーストパーティデータの活用

Supershipでは、KDDIがお客さまから同意を得た電話番号・メールアドレス、および紐づく正確な属性データ（年齢、性別、居住地など）や行動データ（auサービス利用状況など）を、DMP「Fortuna」にて適切な匿名化処理を行い、各広告配信プラットフォームと連携しています。

▼ポイント

• KDDIの契約情報に基づく高い正確性
• プライバシー保護とデータセキュリティを徹底

2. 興味関心・行動データを掛け合わせた多角的なセグメント設計

Supershipでは電番メアドに対し、デモグラ以外のユーザー情報をフラグ立てしているため、商材に合わせたセグメント設計が可能です。具体的な切り口は以下の通りです。

• デモグラフィック（年齢/性別/居住地など）
• サービス利用状況（決済サービス/コンテンツ利用など）
• 興味関心カテゴリー（行動データに基づく詳細カテゴリ）

3. LINEで特に際立つデータシンク率と、主要SNSへの横断的アプローチ

キャリアデータを活用した電番メアドターゲティングは、LINEをはじめとする主要SNSでも高いマッチング効率を実現します。特にLINEでは電話番号認証が主流のため、他プラットフォームに比べシンク率が際立って高いという特徴があります。

以下は、過去の実績に基づくシンク率の目安です。

LINE

シンク率：約70%（RDID比で約2倍のマッチング効率を達成した事例も）
電話番号登録が必須となるため、電番メアドとの相性が高い

Meta（Facebook/Instagram）

シンク率：約30%
従来のCookie/広告IDターゲティングと比較して、数割の向上が見込まれる

X（旧Twitter）

シンク率：約11%
メールアドレス連携のみなるため、シンク率は低めだが、リアルタイム性を重視するユーザーが多く、速報性の高いキャンペーンやトレンド情報の拡散に活用しやすい

• 補足：これらの数値はあくまで過去の実績に基づく一例であり、実際の成果は業種やキャンペーン内容、リストの鮮度などに左右されます。ただ、Cookieや広告IDに比べて高いマッチング効率を維持しやすいことは大きな強みと言えます。

このように、LINEでのシンク率が非常に高い一方、MetaやXなど他SNSでも大幅なリーチ拡大が期待できます。複数プラットフォームへ横断的に配信することで、取りこぼしたユーザーをさらに補完しやすくなるのが、電番メアドを用いたターゲティングの魅力です。

なお、2025年1月にお知らせしたアップデートで、Fortunaで作成したデータセグメントを新たにGoogle広告にもシームレスに連携が可能となっています。

参考：パブリックDMP「Fortuna」、企業のGoogle広告 MCCアカウントへのデータ連携機能をリリース 〜国内最大級のデータアセットを活用した、精緻なGoogle広告配信が可能に〜

KDDIお客さまの同意データ利用について

Supershipは、KDDIグループのデジタルマーケティング事業を担う中核企業として、KDDIがお客さまから第三者提供の同意を得た属性情報及びサービス利用情報の提供を受けています。この情報には広告IDなどのユーザ識別子、性別・年齢・居住地などの属性情報に加え、KDDIサービスの加入、利用状況や端末情報が含まれています。

Supershipでは、この業界最大規模の質の高いデータ資産を活用し、分析から配信まで一貫した支援を行うことで、データ環境の変化に左右されない持続可能なマーケティングの実現を目指しています。

プライバシー保護のため、利用するデータは適切な加工処理を施しており、氏名や住所など個人を特定できる情報は含まれていません。また、電話番号・メールアドレスについてはハッシュ化による安全な加工を行っています。

詳しい情報は、KDDIの「当社グループ会社を介したデジタル広告の配信等」のページをご確認ください。

最後に…まとめとお問い合わせ

Cookie規制やプライバシー強化の潮流が続く中、キャリアデータ由来の電番メアドを活用したターゲティングは、規制によって取りこぼしが増えるユーザー層を高精度にリカバーし、幅広くアプローチするための有力な手段です。

iOSユーザーへの対応強化や、自社顧客リストとの連携によるリマーケティングなど、あらゆるシーンで効果が期待できます。

Supershipでは、KDDIがお客さまから第三者提供の同意を得た高品質な電番メアドデータをベースに、プライバシーを保護しながら広告配信の最適化をサポートしています。さらに詳しい情報や事例を知りたい方は、ぜひ下記よりお問い合わせください。

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